子どもができると、大黒柱がなくなった場合、今後の生活が困難になります。子供ができることは喜ばしいことですが、食費などの生活費や養育に掛かるお金が増えます。 成長と共に教育費の負担も増加します。 大黒柱が亡くなった際の保障を増額することが必要となります。

子供ができると、世帯主の方の責任が大きくなります。子供の将来を考えた保険の選び方が必要。

子供ができると、食費や被服費をはじめとした生活費が多くかかるようになります。また子供の成長とともに教育費もかかってきます。それだけ、世帯主の方に万が一のことがあった場合の経済的なリスクは大きくなります。

子供の教育プランも含め、今後のライフプランにそった保険を選ぶことが大切です。

保険の検討を始めるにあたって、まずは以下の2点についてよく確認しましょう。

これからどのような家庭を築いていきたいか、子供をどう育て、どのような教育を受けさせたいかなど、今後のライフプランについての希望を整理しましょう。

例えば、以下のような予定によって将来の資金プランは大きく変わってきます。

• お母さんは子育てに専念するのか？　仕事をするのか？
• 子供の進学プランはどうするのか？（公立？私立？）
• 今後の住宅の予定はどうするのか？（賃貸？購入？）
• 趣味やレジャー、自動車購入なども含めて家族でどのような生活をしたいのか？

将来の人生設計について、ご夫婦でできるだけ詳しくイメージを共有することが大切です。
そして予定が整理できたら、何年後にどんなことで、いくらお金が必要になるかということを一覧表にまとめるとよいでしょう。（専門的にはライフイベント表、ライフプラン表などといいます）

既に加入している保険がある場合、まずはその内容をよく確認する必要があります。ご夫婦それぞれについて、以下の保障内容を整理しましょう。

• 死亡した場合の保障額はいくらか？
• 病気やけがで入院、手術をした場合の保障はいくらか？
• 貯蓄タイプの保険（養老保険、個人年金保険など）は、いつまでにいくら貯まるのか？

子供のことを考えると、死亡保障が特に重要となりますので、しっかり確認しましょう。

また、加入している保険が定期付終身保険（更新型）やアカウント型・自由設計型と呼ばれる保険の場合は、これからのライフプランにあった設計になっているかを注意して見直す必要があります。

万が一、世帯主の方が死亡した場合に、残された家族が生活していくためにいくらのお金（生活費・教育資金な ど）が必要になるかをおおまかでよいので見積もりましょう。そこから、残された家族の収入（給与、遺族年金など）を差し引いた額が、必要保障金額（=必要 な保険金額）となります。

この必要保障額は、家族構成や奥様の就業状況などによって大きく変わってきます。


（例）世帯主が夫で、妻が専業主婦の場合
 

世帯主である夫が死亡した場合、一家の収入が途絶えてしまうことになります。残された妻と子供の今後の生活費や住居費、教育資金など、非常に多くのお金が必要となります。

なお、住居費については、持ち家か賃貸か、賃貸の場合で妻が実家に帰れるかなどの条件によって大きく変わってきます。また子供の教育資金も、進学プランに よって大きく変わります。大学まで全部国公立の場合や全部私立の場合を考慮すると、およそ1,000～2,400万円という幅があります。

いずれにしても、世帯主の夫には数千万円単位での死亡保障が必須となります。一方、妻の死亡保障についてはお葬式代＋アルファとして300～500万円くらいあればよいでしょう。

夫婦共働きの場合などで、家計を支える妻の収入の割合が多い場合は、妻の死亡保障をその分多くする必要があります。ご自身の家庭の状況にあわせた保険設計が必要です。


結婚後に保険を見直した方であっても、一般的には、子供が生まれると死亡保障の増額が必要となります。

子供が生まれたことによる死亡保障の上乗せの保険としては、三角の保険が適しています。収入保障保険、逓減定期保険などの保険を選ぶとよいでしょう。

医療保障については、夫、妻ともに独立した保険で加入するようにしましょう。特に子供が小さいうちは、夫婦 どちらかが入院してしまうと子供の世話のためにベビーシッターなどが必要となるケースも想定されます。そのような費用負担を考えても、ご夫婦ともに医療保 険は必要となります。

入院日額1万円程度を目安に、予算に応じて選ぶとよいでしょう。